リフォーム業界の年収は高い？主要16社ランキングと職種別キャリアの実態【2026年版】

リフォーム業界への転職を検討するとき、最も気になるのが「実際どれくらい稼げるのか」という点ではないでしょうか。

少子高齢化による住宅ストックの活用拡大や、リモートワーク定着による住環境への再投資といった背景から、リフォーム業界には安定した需要があります。

一方で、業界の「平均年収」はひと括りにしづらく、企業によって大きな開きがあります。

本記事では、2025年4月時点の最新有価証券報告書をもとに調査した主要16社の年収データを整理し、リフォーム業界で働くうえで知っておきたい情報をまとめました。

リフォーム主要16社・年収ランキング一覧

下表は、各社の有価証券報告書に記載された平均年収をもとに作成したランキングです。

上位には親会社が大手ハウスメーカーや総合化学メーカーである企業が並び、リフォーム専業に近い中小規模の企業とは大きな差がついています。

ランキングは、有価証券報告書及び下記の記事の許可を得て参照しています。
【2026年最新】リフォーム業界の年収ランキング！高年収を期待できる企業は？転職活動・求人探し前に知りたい業界の話も

年収水準は企業によって大きく異なる

16社のデータを見渡すと、平均年収の分布はおおよそ3つの層に分かれます。

平均年収700万円超：上位8社

大和ハウスリフォーム、住友林業、積水化学工業、積水ハウス、旭化成、住友不動産、ウィル、文化シヤッターの8社が、700万円台〜900万円台に集中しています。

これらは建築・不動産・化学・建材など複数事業を手がける大企業であり、リフォーム部門単体の年収水準ではなく、グループ全体の平均が反映されている点には留意が必要です。

前回調査（2024年8月）以降に新たな有価証券報告書が公表された6社は、すべて年収が増加しており、全体として賃上げ傾向が続いていることがわかります。

平均年収569万円超〜700万円未満：3社

LIXIL、ニッソウ、土屋ホールディングスの3社が、国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」による全国平均給与（569万円）を上回っています。

建材・設備機器に強みを持つLIXIL、賃貸不動産業界のリフォーム専門会社として独自のポジションを持つニッソウなど、事業の専門性がそれぞれ異なります。

平均年収569万円未満：5社

安江工務店、日住サービス、エムビーエス、FUJIジャパン、エス・サイエンスは全国平均給与を下回っています。

ただし、全国平均給与の水準自体が上昇したことで、この層に含まれる企業数は前回より増加しました。

実際の年収イメージ：安江工務店の事例

有価証券報告書による「平均年収」はあくまで全社員の平均値であり、職種・経験・役職によって実態は大きく変わります。

年収例が公開されている安江工務店（12位）のキャリア採用ページによると、リフォーム提案営業職では以下の水準が示されています。

• 入社1年目（未経験・25歳）：350万円
• 入社3年目（営業職主任・30歳）：500万円
• 入社7年目（店長・43歳）：1,200万円

役職手当や資格手当が加算される仕組みであり、成果や昇進次第で平均年収を大きく上回る水準に到達できることがわかります。

リフォーム業界で活躍できる職種

リフォーム業界には多様な職種があり、どのポジションを目指すかによってキャリアパスが変わります。

営業職

顧客と直接向き合う機会が多く、業界の中でも特に存在感の大きい職種です。

建築やインテリアの専門知識があれば提案の説得力が増し、エリアのローカル情報に精通していると実績を積みやすくなります。

設計者

高度な専門知識と資格が求められるため、多くの企業で継続的なニーズがあります。

顧客との打ち合わせが多いリフォームの特性上、技術力に加えてコミュニケーション能力も重視されます。

戸建て住宅であれば二級建築士でも対応できますが、集合住宅まで手がけたい場合は一級建築士の取得が必須になります。

インテリアデザイナー

既存の建物に価値を加えるリフォームでは、限られた条件のなかで最大の効果を引き出すインテリア設計の重要性が高く、専門職として安定した需要があります。

顧客の要望を深く聞き取る力が成果に直結するため、ヒアリング力・提案力の高い人材が求められます。

求人例から見る年収レンジ

転職時の参考として、実際に公開されている求人情報から年収レンジを確認しておきましょう。（2026年5月時点）

施工管理職（旭化成リフォーム）

新築・改修・リフォームの建築施工管理。年収556〜650万円。完全週休2日制（日・月）、社員持株会・退職金制度あり。

アフターメンテナンス職（旭化成ホームズ）

定期点検・リフォーム工事の請負業務。年収370万円〜。年間休日121日（水・日・祝）。

専任監理技術者（積水ハウス）

集合住宅・非住宅の積算発注業務全般。年収500〜1,000万円。完全週休2日制、年間休日最大129日。

同じリフォーム関連であっても、職種・企業規模・担当業務によって年収レンジに大きな幅があることがわかります。

【注意点】有価証券報告書の数字をどう読むか

今回のランキングはいずれも上場企業の有価証券報告書に基づくものです。

多くの企業がリフォーム以外の事業を兼業しているため、報告書に記載される平均年収はグループ全体または会社全体の平均値です。

リフォーム専従の職種に就いた場合の年収と必ずしも一致するわけではありません。

実際の働き方や待遇は、求人票や企業ごとに確認しておいたほうが無難です。

まとめ

リフォーム業界の年収は、企業によって400万円台から900万円台まで幅広く分布しています。

上位8社は平均700万円を超え、全体として賃上げ傾向が続いている一方で、全国平均を下回る企業も複数あり、どの企業・職種を選ぶかが年収に大きく影響します。

営業・設計・インテリアデザインなどの専門職は継続的な需要があり、専門知識とコミュニケーション能力を磨くことが収入アップへの近道です。

キャリアを描く段階から、企業規模・事業内容・職種を組み合わせて戦略的に考えることが重要になります。

リフォーム業界への転職を具体的に検討するなら、公開情報だけでは見えにくい企業の実情や非公開求人の情報を持つ転職エージェントの活用が有効です。

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年収・働き方・キャリアパスについて、業界のプロに相談してみてください。

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